家庭での飼育数が、犬が約892万頭、猫が952万頭(2017年、ペットフード協会)。2008年のピーク時に比べて犬が約3割、猫も約1割ほど減少しているが、依然としてペットブームが続いている。だが、その一方でペットの高齢化が深刻な事態となっている。

 往診専門動物病院「わんにゃん保健室」の江本宏平院長は、「30年ほど前は、犬も猫も平均寿命は7歳程度だった。だが、現在は犬が約14歳、猫が約15歳と2倍ほど長生きになっている」と話す。ペットの長寿化には、フードの改良とともに医療技術の進化も大きく関わっている。現在は、アレルギーをはじめ多くの病気が発見され、治療できるようにもなった(関連記事「ペットがアレルギーを発症? 検査拡大の理由」)

ペットフード協会によると、家庭での飼育数は犬が2008年に約1310万頭、猫が約1089万頭だったが、2017年は犬が約892万頭、猫が952万頭と減少している(写真:Anurak / PIXTA)
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 「高齢で体力が衰えたり、加齢に伴う病気で衰弱したりしていると、ペットにとって通院が体力的にも精神的にも大きな負担になることがある」(江本院長)。だが一般の動物病院では、診療時間以外は手術や検査に充てられることがほとんどで、往診まで行う余裕があるところはごくわずかなのが現状。そんななかで注目されているのが、わんにゃん保健室のようなペットの往診サービスだ。

 通院が難しくなる理由には、飼い主の高齢化もある。特に、大型犬を飼っていたり、多頭飼いだったりすると、高齢者は体力的に動物病院に連れていくのが難しくなることが多い。そうした人たちにも往診サービスは歓迎されているという。

2018年7月に開設された「わんにゃん保健室」。往診の基本料金は5000円(事前予約した場合。対象エリアは要確認)。そのほかに初診料、再診料などがかかる。17年3月1日の開院から18年8月15日までの往診回数は累計で1400回、月平均で80回ほど。
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往診では血液検査や糞便検査、超音波(エコー)検査などを含めた健康診断のほか、ワクチン接種やフィラリアやノミ・ダニ予防などの予防医療も行う
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 往診専門は医師にとってもメリットがある。「往診は開設にかかる費用が動物病院開設に比べて圧倒的に安いので、獣医師であれば大きな借金を抱えることなく気軽に開業できる」(江本院長)。また、1日の診療数をある程度コントロールできるため、ひとつの症例に十分な時間を取って、しっかり診察することができるという。

 また、往診希望の3、4割は高齢のペットに対する緩和ケア(完治を目的とした治療ではなく、痛みや苦しみを少しでも減らすためのケア)とのこと。「ペットの介護は入院して集中治療を行うことだけが正しいと考えられがち。だが、『最後の時間を病院ではなく自宅で』と考える人もいる。動物医療にもさまざまな選択肢があったほうがいい」(江本院長)。