順調に価格下落が進む4Kテレビ、平均単価は14万円前後に

 ここ1年ほど好調なのが液晶テレビで、販売台数と販売金額のいずれも前年同月を数%上回る水準で推移している。2011年の地上アナログ放送終了の前後に購入したテレビの買い替えや買い増しが進んでいることが要因とみられる。

好調に売れている液晶テレビ。地デジ化前後に購入したテレビの買い替え需要が高まっていることと、低価格化が進む4Kテレビの人気が高まっていることが要因とみられる
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 特に売れているのが4Kテレビだ。4Kテレビの販売台数構成比は、2017年2月には29.4%と約3割にまで迫り、40型以上の大画面モデルに限れば64.3%と約2/3に達した。躍進の要因は低価格化が進んだことにある。メーカーを問わず、1年前と比べて平均単価は3万円以上下落して約14万円になり、かなり買いやすくなった。下落はしばらくこのまま続くとみられ、今後さらに普及が進みそうだ。

東芝の4K対応液晶テレビ「REGZA 49Z700X」。実売価格は15万5000円前後と手ごろ
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パナソニックの4K対応液晶テレビ「VIERA TH-49DX750」。実売価格は15万円前後とさらに安い
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4Kテレビは価格下落が好感され、対前年比で5割増し以上の販売台数を記録し続けている
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液晶テレビ全体のうち4Kモデルが占める割合は上昇し続けている。特に、40型超の大型モデルはほぼ2/3が4Kモデルとなった
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 4Kテレビのメーカーシェアは、ソニー、パナソニック、シャープの3社が毎月入れ替わるような混戦状態となるなか、東芝だけがシェアを下げる状況となっている。

4Kテレビの販売台数シェアは、1~3位が大混戦となっている(左グラフ)。平均単価はメーカーを問わず下がっているが、シャープとパナソニックの下落幅が大きい(右グラフ)
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(文/磯 修=日経トレンディネット)