「Office 365 サービス」があればOK

 ただし、ここにも個人向けの特別なライセンス形態が用意されている。前述のOffice Premium プラス Office 365 サービスだ。この「Office 365 サービス」の付いた製品やプリインストールパソコンを持っていれば、Office 365の契約者と見なされ、Office Mobileの全機能を商用目的で利用する権利も同時に与えられる。少なくともサービスの契約期間である1年間は、Office Mobileを商用利用できるわけだ。

 この秋以降に発売されるWindows 10搭載タブレットの中には、Office Mobileをプリインストールしている製品がある。これらを購入する際は、そのOffice Mobileに「プラス Office 365 サービス」が付いているかどうかをチェックしておくとよいだろう。付いていれば、そのOffice Mobileは仕事でも利用が可能(図8)。付いていなければ、仕事で使ってはいけないことになる(図9)。

図8●例えば、NECの「LAVIE Tab W」は「Office Mobile プラス Office 365 サービス」がプリインストールされるため、商用利用も可能だ
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図9●東芝の「dynabook S90」などは「Office 365 サービス」が付かないOffice Mobileをプリインストールする。注に「非商業的使用のため」のライセンスと書かれている
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 以上、Office 2016の登場を契機に、主に個人向けOffice製品のライセンスについて確認してみた。個人向け製品にもOffice 365のライセンス形態が一部採り入れられたこと、Office 365の契約によって初めて商用利用が認められるOffice Mobileが登場したことなど、Officeのライセンスは従来以上に複雑になっている。自分のライセンスがどのような形態になっているのかを確認した上で、使える権利は十分に活用し、「新しいワークスタイル」を実現したいところだ。

(田村 規雄=日経パソコン)