2008年7月22日から24日にかけて行われた無線通信関連のイベント「ワイヤレスジャパン2008」では、最新の機器やサービスの展示のほか、カンファレンスにおいては携帯電話や無線通信に関連した多くの講演が行われた。

 そこで今回は携帯電話・PHSなど主要キャリアのトップがそろった23日の講演から、飽和に向かいつつある携帯電話市場における各社の取り組みやビジョンについて分析していこう。

「一台目キャリア」の取り組みは「行動支援」と「ネットワーク」

 契約数が1億を超え携帯電話市場が飽和に向かいつつある中、その影響を大きく受けているのが最も規模が大きく、「一台目のケータイ」としての市場を押さえているNTTドコモとKDDI(au)だ。確かにNTTドコモは最近まで加入者数で伸び悩み「一人負け」という報道が多くなされたほか、auも6月の純増数シェアでイー・モバイルにも抜かれて4位に転落するなどあまり元気のいい報道を耳にすることがない。

 そうした2社のトップによる講演において、共通していた項目が「行動支援」と「ネットワーク」の2つだった。最初の「行動支援」とは、ユーザーの嗜好や行動に応じた情報を携帯電話に配信するというもの。従来の携帯電話は、携帯電話の中に多くの機能を搭載することで、携帯電話を経由してさまざまな情報にアクセスするゲートウェイ型のサービス形態であったが、今後は携帯電話がユーザーに応じた情報を見つけ、適切なタイミングで提供するというエージェント型のサービスを提供していくという訳だ。

 もう1つのネットワークは、携帯電話におけるネットワークの利用価値が広がる中で、それに対応するべくより高速、かつ低コストで通信できる手段を確立することが必要だとしている。そのためにはLTEをはじめとした3.9Gや、ITC-Advanced(4G)などの次世代高速通信方式の導入に加え、フェムトセルや無線LAN、高速赤外線など携帯電話網以外の通信手段も活用し、状況に応じた適切な通信手段が必要との認識を示している。

 両社とも新しい市場開拓はもちろん検討しているが、やはり中心となるのは、現在の携帯電話の顧客に向けたビジネスであるといえる。既に多くの契約者を抱える「一台目」の満足度を高めることが、重要な鍵を握るという認識のようだ。

NTTドコモは「携帯電話が○○してくれる」という行動支援型のパーソナル・エージェントサービスを強化すると表明(画像クリックで拡大)

KDDIのウルトラ3G構想では、接続するネットワークに依存しないサービス展開が必要であり、携帯電話網に依存せず多くの通信手段を活用する必要性を訴えた(画像クリックで拡大)