景気後退に伴う強烈な逆風に見舞われた2008年に引き続き、2009年もマンション市況は前途多難が予測されています。とはいえ、年内には大底圏を脱するのではないかとの見方があるのも事実です。今年の首都圏マンション市場の見通しをまとめ、いつが「買い時」かを検証してみましょう。
2008年の供給は前年比3割の大幅マイナス
不動産経済研究所の調査によると、2008年の首都圏でのマンション供給戸数は4.2万戸（12月18日時点の予測）と、前年比31.0％の大幅減となりました。供給の減少はこれで4年連続となり、2006年から3年続けて2ケタのダウンとなっています。ピークだった2000年の9万5635戸と比べると約56％減という激減ぶりです。
供給減少の大きな要因は、地価や建築コストの上昇で物件価格が高騰し、消費者の購入意欲が減退したこととされています。2005年までの数年間は首都圏の平均価格が4000万円〜4100万円台で推移していました。それが2006年以降、供給の減少と反比例するように価格が上昇し、2008年は11月までで4860万円と直近で最も低かった2002年（4003万円）と比べて2割以上のアップとなっています。
