このページの本文へ
ここから本文です

商業系・工業系の用途地域は環境に注意

マンションが建てられる土地には自治体によって用途地域が指定されています。この用途地域は住宅や商店、病院など建物の用途を制限するもので、建ぺい率や容積率といった建物の大きさに関する規制も用途地域ごとに定められます。用途地域には大きく分けて住居系・商業系・工業系があり、商業系の「近隣商業地域」「商業地域」、工業系の「準工業地域」「工業地域」の場合は環境や日照面で住みやすさに影響がないかどうか特に注意が必要です。

敷地の権利形態は所有権と借地権とに分けられ、所有権なら購入者(区分所有者)全員の共有ということになります。借地権(地上権や賃借権)や定期借地権だと価格は安くなりますが、月々の地代が必要になるので確認してください。

マップも周辺環境の目安になる

このほか、広告にはマンション周辺のマップが掲載されているのが通常です。最寄り駅から物件までの道順を示すためですが、周囲にどんなお店や公園、公共施設などがあるかも描かれているので参考になるでしょう。

なお、モデルルームの所在地とマンションの建設地とは必ずしも一致するとは限りません。来訪しやすいようモデルルームだけ駅の近くなどに設置するケースもあるので、その場合は必ずマンション建設地にも足を運んで周辺環境をチェックすることをお忘れなく。

大森 広司

住まい研究塾主宰。編集プロダクションを経て93年よりフリー。現在、『住宅情報マンションズ』、『住宅情報タウンズ』、オールアバウト「マンション入門」などで住宅関連全般にわたって取材・執筆活動を続けている。著書に『マンション購入 完全チェックリスト』(日本実業出版社)、『新築マンション買うなら今だ!』(すばる舎)などがある。

あなたのご意見をコメントやトラックバックでお寄せください

ここから下は、過去記事一覧などです。画面先頭に戻る バックナンバー一覧へ戻る ホームページへ戻る

日経BP社の書籍購入や雑誌の定期購読は、便利な日経BP書店で。オンラインで24時間承っています。

ご案内 nikkei BPnetでは、Internet Explorer 6以降、 Safari 2以降、Opera 8以降、Netscape 8.1以降またはHTML 4.01/CSS level 1, 2をサポートしたWebブラウザでの閲覧をお勧めしております。このメッセージが表示されているサポート外のブラウザをご利用の方も、できる限り本文を読めるように配慮していますが、表示される画面デザインや動作が異なったり、画面が乱れたりする場合があります。あらかじめご了承ください。

本文へ戻る