従量制で応分負担が濃厚か

 米国ではトラフィック増加に対処するため、コンテンツ事業者から費用を徴収する動きも見られる。だが、特定コンテンツの優遇を巡っては、「ネットワーク中立性」の問題がある。「資金力のあるOTT(Over The Top)がますます強くなるだけであり、公平・平等を是とするインターネットの精神にもとる」として反対の意見が少なくない。案としてはだいぶ前からあるが、交渉を含め、全く進んでいないのが実情だ。

 となれば、残るは値上げしかない。トラフィック増加のたびに値上げするのは避けたいため、従量制への切り替えが濃厚とされる。モバイル回線と同様、毎月の通信量に上限を設け、超えた場合に速度を制限したり、追加負担を求めたりするものだ。「現在のインターネットは無駄なトラフィックであふれている。ユーザーに応分負担を求めることで見直す良いきっかけになるかもしれない」(あるプロバイダー)といった声まである。

 定額制を維持しつつ、品質に応じて料金に差を設ける案もある。ただ、品質の違いは説明が難しく、設備に相当の自信があるプロバイダーでなければ詳細を開示できない。やはり従量制が本命となる。現状はプロバイダーの“我慢比べ”が続いているが、抜本的な解決策が見つからない限り、従量制への移行は濃厚な気配である。

(文/榊原 康=ITpro)