2018年2月1日、eスポーツの新団体「日本eスポーツ連合」(JeSU)が設立され、同日に設立発表会が開催された。JeSUでは、2月10、11日に開催されるゲームのイベント「闘会議 2018」を皮切りに、プロライセンスの発行を開始。2022年のアジア競技大会ではeスポーツが公式種目になることが決定していることから、JOC(日本オリンピック委員会)への加盟、代表選手の派遣と大会への国産ゲームタイトルの供給を目指す。将来的な五輪公式種目としての採用に向けても活動するという。

2020年にはオーディエンスが5億人を超える予測も

 発表会には、JeSUの代表理事に就任した、セガホールディングス社長でコンピュータエンターテインメント協会(CESA)会長の岡村秀樹氏らが登壇。オランダのゲーム市場調査会社Newzooのデータを用い、eスポーツのオーディエンスは2019年に3億人、2020年には5億人を超えるという規模予測を紹介した。5億人超という規模はリアルなメジャースポーツに匹敵する規模で、今後は欧米、アジアに続き、日本でも本格的な普及の期待が高まっている。

 こうした中、新団体は、既存のeスポーツ関連3団体(日本eスポーツ協会、e-sports促進機構、日本eスポーツ連盟)を統合、業界団体であるCESAと日本オンラインゲーム協会が協力し、日本アミューズメントマシン協会、デジタルメディア協会(AMD)の後援を受ける形で設立された。

セガホールディングスの社長であり、CESAの会長も務める岡村秀樹氏が、日本eスポーツ連合代表理事に就任
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