専門家が「2016年のデジタル製品トレンド」を予測する、日経トレンディネットの1月特集。スマホに詳しいケータイジャーナリストの石野純也氏は、今年2016年のスマホをどう予測するのか?

石野純也氏の予測は……
【1】高性能スマホが売れなくなる
【2】3万〜4万円スマホが主流に
【3】iPhone次期モデルは苦戦するかも
【4】iPhone 6sユーザーの格安SIMへの移行が進む

 2016年は、スマホの多様化が進む1年になりそうだ。きっかけは、安倍晋三首相の鶴の一声で始まった、料金値下げのタスクフォースである。そこでは「料金の安い1GBプランの新設」や「過熱しすぎた販売奨励金の是正」などが議論されている。本稿執筆時点ではまだガイドラインが出ていないものの、おおむね、上記のような方向で決着しそうだ。

【予測1】スマホの価格が上昇。高性能モデルが売れなくなる

ケータイジャーナリストの石野純也氏
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 今後、スマホそのものには、どのようなことが起こるのだろうか。

 現在、大手キャリアが販売する端末は、ほぼすべての端末に割引が設定されている。NTTドコモでいえば「月々サポート」、auでいえば「毎月割」、ソフトバンクでいえば「月月割」がそれにあたる。本体価格からこの割引をすべて適用したと仮定した金額が、いわゆる「実質価格」となる。この割引の原資は、ほかでもない、ユーザーの通信料だ。

 仮に、料金の安い1GBプランが創設されれば、既存ユーザーの通信料は安くなる。だがそれにより端末割引の原資が減り、今より割引はしづらくなる。また、販売奨励金に一定の歯止めがかかり、「実質0円」のような売り方もできなくなる可能性も濃厚だ。

 そのため、一時的にはスマホの実質価格は今より上がっていくものと思われる。発売されたばかりの本来高価なiPhoneやAndroidのハイエンドモデルには、それなりの値段がつけられることになりそうだ。

 性能が高いハイエンドモデルの本来の価格は、安いものでも7万円、高いものだと10万円を超える。販売奨励金にどのような制限がつくのかは現時点では分からないが、奨励金の金額に上限が設けられれば、元々高い端末は高く売られるようになる。結果として、今より高性能モデルが売れにくくなることは、間違いないだろう。