世界のユーザー数が5億人を超えるというFacebook。企業や個人のブログに張られた「いいね！」ボタンをあなたも見たことがあるだろう。最近国内で利用者が急増し注目が高まっている。またTwitterは2006年のサービス開始以来わずか4年で世界中に1億4500万人（2010年9月現在）の登録ユーザーを抱えるサービスに発展した。一方、日本生まれのmixiは2004年のサービスを開始。2010年10月時点で登録ユーザー数2190万人 に達し、国民の約6人に1人が使っている計算だ。
こうしたSNSサイトのほか、YouTubeやニコニコ動画に代表される動画共有サイト、価格コム、クックパッドのようなCGM（消費者生成メディア）、Wikipediaのようなオンライン百科事典、教えてgoo!、Yahoo!掲示板などのQ&Aサイトや掲示板サイト・・・これらはまとめて｢ソーシャルメディア｣と呼ばれている。
ソーシャルメディアとは、広い意味で捉えるとユーザー自らが情報を発信するメディアのことだ。ユーザー同士のインタラクティブなやり取りがオープンに広がっていくことで、それ自体がメディアとして影響力を持つようになる。
消費者同士が自由にコミュニケーションを取れることになったことで、企業と消費者とのコミュニケーションの形も大きく変わった。今や企業のマーケティングは「ソーシャルメディア」抜きに語れなくなっている。
日経BPコンサルティングでは「ソーシャルメディア実態調査」を2010年6月に実施した。上に挙げたようなタイプの異なるソーシャルメディアについて、誰・どういうタイプの人がどういうサービスを使い、どういうテーマで会話をしているのかなどを調べた。国内の29のサービスを対象とし、どれか1つでも利用したことがある20〜60代の1200名に聞いた。（詳しい調査概要はこちら）。
本コラムでは、3回にわたって調査結果の一部をご紹介していく。
