日本でも急速に増えている、クーポン共同購入サイト。その代名詞とも言える米国の最大手「GROUPON(グルーポン)」が2010年8月18日、同業の日本企業である「Q:pod(クーポッド)」の買収を発表。「グルーポン」ブランドを導入し、日本市場に本格参戦する。
クーポン共同購入サイトは、国内の先駆けである「Piku(ピク)」が今年4月にサービスを開始して以来、日本でも増え続けており、現在では30以上のサイトが乱立する状態。7月にはリクルートが新サイト「pomparade(ポンパレード)」を立ち上げて参入したほか、ぐるなびもピクと組んで9月に参入することを表明している。
混戦模様が深まる状況下だけに、グルーポンのクーポッド買収は業界関係者に大きな衝撃を与えた。グルーポンが日本市場に狙いを定めた理由は何なのか。来日したCEO・アンドリュー・メイソン氏に、差異化の戦略や今後の展開などについて聞いた。
クーポン共同購入サイトとは?
昔からある「共同購入」の仕組みをクーポンに応用したもの。市価の50%以上を目安に、大幅な割引クーポンを販売する。通常の共同購入とは違い、購入者が増えても割引率は変わらないが、クーポンの販売数量や販売時間が限定されている。一定の人数が集まらないとクーポン自体が発行されないのも特徴だ。エリアごとに日替わりでクーポンを提供するのが一般的で、こうした手法は「フラッシュマーケティング」とも呼ばれる。日本では今のところ飲食店のクーポンが主流。映画のチケットや焼き肉など、特定のジャンルだけを扱うサイトもある。
クーポン共同購入サイトの“元祖”といわれるのが、米グルーポン。08年11月の創業以来、約2年で年間売り上げは3.5億ドル(約300億円、推定)に達し、新興ネットサービスのなかでも特に注目を集めている。











