「広告批評」元編集長が語る雑誌の未来

老舗雑誌ですら生き残れない！

　雑誌の休刊・廃刊が相次いでいる。この春にも「フロム・エー」（リクルート／2009年3月休刊）、「YOMIURI PC」（読売新聞東京本社／2009年3月休刊）、「Cawaii!」（主婦の友社／2009年5月休刊予定）などが休刊となった。これらは、それぞれアルバイト情報誌、パソコン誌、ファッション誌であり、分野はバラバラ。休刊・廃刊が特定の分野の問題ではなく、雑誌全体の問題となっているのが分かる。

　加えて、最近の休刊雑誌の中には「諸君!」（文藝春秋／1969年創刊）、「月刊現代」（講談社／1966年創刊）、「主婦の友」（主婦の友社／1917年創刊）、「広告批評」（マドラ出版／1979年創刊）など、30年以上も続く長寿雑誌もある。これは“老舗ブランド”でも生き残れないという現実を浮き彫りにする。雑誌の構造不況はかなり深刻だ。

　なお「休刊」と呼ぶからには、また復刊されるのでは？　とも考えてしまいがちだが、雑誌を発行する出版社では、「雑誌コード」と呼ばれる雑誌に割り当てられる番号を保持しておきたいという思惑があり、復刊の予定がまったくない雑誌も、とりあえず休刊扱いにされるケースが多い。つまり、休刊というのは、事実上の廃刊と考えていい。

雑誌の広告費の減少率は新聞に次いで大きい

　雑誌が休刊する理由は、利益が出ないからで、通常、利益は販売収入と広告収入から生まれる。販売収入は部数が売れるほど大きくなるわけだが、インターネットの浸透などにより、これまで雑誌から得ていた情報がネットで手に入るようになり、読者が離れて部数が減少している。部数（＝読者数）が減れば、それだけ広告メディアとしての価値が減り、企業広告の出稿量が少なくなるので、広告収入が落ち込む。もちろん、広告を出稿するかどうかは部数だけの問題ではないが、マクロ的に見ると、この悪循環が繰り返されているわけで、実際、雑誌の広告費は急激に減少している。減少幅も新聞に次いで大きいマイナス11.1％。雑誌は、この1年で1割以上の広告費を失ったのだ。