BCNが9月26日に発表したデジタルビデオカメラ販売状況の調査結果によると、2008年8月の販売台数は前年同月に比べ10.2％増え、税別平均単価は8万円前後で横ばいという。9月速報値（9月1―21日）は販売台数が前年同月比2.4％増、税別平均単価が7万9976円だった。デジタルビデオカメラの販売台数と平均単価は、2007年10月から前年同月割れ基調だったが、2008年秋の需要期に向けて復調の兆しがみえるという。

　同社は、2008年のキーワードとして「メモリー対応」「小型ハイビジョン」「光学12倍ズーム」を挙げた。

　録画用メディアの主流は、miniDVテープからハードディスク（HDD）／メモリーに移行した。HDD搭載率は2008年に入って以降6割前後で推移し、メモリー搭載率は2007年秋から大きく伸び9月速報値で32.7％となった。2007年9月に6割弱にとどまっていたハイビジョンモデルは、9月速報値で75.2％に増えた。

　レンズの光学ズーム倍率が高くなっており、2008年初めに光学10倍モデルが急減、光学12倍モデルが急増した。9月速報値における販売台数ベースの構成比は、光学12倍モデルが50.8％で過半数。

　小型／軽量化の動きも進み、2007年後半に主流だった500g台のモデルはやや後退。300g台モデルの構成比が2008年に入って急伸し、9月速報値でクラス別最高の36.9％を記録した。

　メーカー別の販売台数シェアは、ソニーが39.3％（9月速報値）で他社を引き離して1位を維持している。2位グループは、キヤノン、松下電器産業、日本ビクターの3社が約18％（同）で団子状態。3社のなかでは、2008年3月に発売した「iVIS HF10」で好調なキヤノンの躍進が目立つ。

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