矢野経済研究所は9月5日、国内SNS市場に関する調査結果を発表した。それによると、2008年度は前年度比49.8％増の413億8000万円規模、2009年度は同31.5％増の544億4000万円規模に達する見通し。2006年度（前年度比554.7％増）や2007年度（同207.9％増）に比べ成長率は鈍化するが、市場の拡大は続くとみる。

　同研究所は、市場の成長をけん引する要素として、ユーザーの利用頻度の向上とユーザー数の増加を挙げている。SNSの開始時期が古いほどユーザーの利用頻度が増す傾向にあるため、SNS市場が成熟する今後は、さらに利用頻度が高まる見通し。また、サービスの登録形態も初期の紹介登録制からオープン登録制へと移行していることが、ユーザー数の増加につながる。

　ほかにもオープンソースのSNSエンジンや、SNSパッケージ製品の普及、既存サービスにおける収益性の高いビジネスモデルの導入、新たな広告モデルの採用などが、SNS市場の成長を後押しする見通し。

　一方、ユーザー増加に伴う設備投資や監視体制の強化、ROM（Read Only Member）が多いネットユーザーの参加促進などが、市場拡大に向けた課題になると、同社は指摘している。

　調査は2008年6―8月にかけて、SNS事業者約130社を対象にヒアリングを実施したもの。

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・矢野経済研究所のWebサイト http://www.yano.co.jp/