社会経済生産性本部と日本経済青年協議会は、新入社員の労働意識に関する調査結果を発表した。それによると、「人並み以上に働きたい」という新入社員は38.5％で昨年の42.8％から減少し、「人並みで十分」は47.9％から51.9％に増加した。

　今後の生活については「仕事と生活の両立」が79.7％で大多数を占めた。「仕事中心にする」は9.5％で、2006年の9.7％、2007年の9.6％から減少傾向にある。「生活中心にする」は10.7％で、2007年の10.6％から微増した。

　2008年入社の新人はいわゆる「ポスト氷河期」で、スムーズに内定を獲得できたことから楽勝感があり、それが働くことに対する意識に影響しているとみる。

　就職先を選ぶ基準は、「自分の能力、個性が活かせるから」（28.3％）が最も多かった。これに、「仕事がおもしろいから」（23.8％）、「技術が覚えられるから」（13.6％）が続き、個人の能力や興味に関する事柄が上位に挙げられた。一方、調査開始当初の1971―1973年にトップだった「会社の将来性」は8.7％にとどまった。

■関連情報
・社会経済生産性本部のWebサイトhttp://www.jpc-sed.or.jp/
・日本経済青年協議会のWebサイトhttp://www.jec-j.or.jp/