金融コンテンツLab」はとかく難しくなりがちなお金の話題を、平易で分かりやすいコンテンツに仕上げることをテーマとして取材・情報発信に当たっている制作研究機関。研究員は月刊誌「日経マネー」の在籍経験が長い3人。この連載は研究員のリレー形式で、今知っておきたいマネーの話題を紹介します。第8回の担当は坂崎絢子研究員です。

【研究員】坂崎絢子
日経BPコンサルティング 企画出版本部 第一部 エディター。早稲田大学商学部卒業後、月刊誌「日経マネー」の記者として7年在籍した後、現職。カバー領域は投資信託や株式投資、FXなど。趣味は世界の滝めぐりで、週末は「滝ガール」としても活動中

 金融コンテンツLab、研究員の坂崎絢子です。

 本年も「なるほどマネー塾」をよろしくお願いいたします(もう2月ですが)。

 私ごとではございますが、2015年の抱負は「健康第一」。20代のころよりも体力が落ちたなあと感じることが多くて、病気やケガもちょっと心配なお年ごろです。「医療保険は大丈夫…?」とか、同世代の友人とも健康ネタが話題に上ることが多くなってきました。

 そこで、今回は医療にまつわる賢いマネー術について、前回に続いて日本経済新聞社編集委員の田村正之さんに聞いてきました!

2015年から改正!「高額療養費制度」の負担額をチェック

――同世代の友人が最近、入院したんです。これから私も大きな病気やけがも心配なので、医療保険など医療関連のお金について見直そうかと思っています。

田村 「医療にまつわるお金の心配があるなら、まずは『高額療養費制度』のポイントをおさらいしておくといいですね」

――高額療養費制度って、健康保険の加入者が医療費3割負担の金額が一定額を超えた場合に、その一部が戻ってくる制度ですよね。細かいところもあって、分かっているようで分かっていないかもしれません。

田村 「例えば、年収500万円の人(70歳未満)が医療費で100万円かかったとき、そのうちの3割の30万円を窓口で払ったとすると、自己負担の上限額は、8万7430円になります。そうすると実際に払った額との差額21万円強が支給されます。対象になるのは診療代や医薬代で、差額ベッド代や食事代は含まれません」

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田村 「この上限額は収入によって違います。低収入の人は負担が軽く、高収入の人は負担が重くなっています。

 これが実は2015年1月から少し計算方法が変わり、さらに「低収入の人に優しく、高収入の人には厳しく」という形になったんです。下の表の通り、所得が約370万円未満は負担が減ります。2014年までは8万円強だった上限額が、2015年からは5万7600円になりました」

――そうなんですね! 高額所得者だとずいぶん負担額が跳ね上がっていますね。

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