今回のテーマ:ビットコイン(bitcoin)はネット上での決済に使える仮想の通貨。国家による信用の裏付けを持たないこと、クレジットカードなどに比較して利用する際の手数料が低いことなどが魅力。一方で犯罪に使われやすい点などが問題とされる。

 ビットコインはインターネット上での決済に使える仮想通貨で、2010年頃から使われはじめた。オープンソース、かつ全体を一元的に管理するサーバーを持たないピア・トゥ・ピア型の情報管理手法によって、ビットコインのやりとりを記録しているのが特徴だ。国が発行する通貨とは異なり、国家による信用の裏付けを持たないが取引手数料が安価で、使い勝手が良いことから取引量が急増している。

 実態を持つ貨幣であれ、ネット上の仮想通貨であれ、通貨には偽造できない仕組みが必要だ。偽造されるような通貨では価値は暴落してしまい、信用を保てない。ビットコインには、信用を維持するとても巧妙な仕組みが組み込まれている。

 ビットコインはネット上に分散したサーバー群が、取引の全記録を保管する。通貨が偽造されていないことを証明するには、過去の取引記録が一貫して矛盾がないということを示せばよい。ビットコインでは、この検証が膨大な計算を必要とする数学的な問題になるように工夫されている。と同時に、検証を行った者は、報酬としてビットコインを受け取る仕組みになっている。つまり、ビットコインが欲しい者は、コンピューターとソフトウエアを用意し、競争で検証に取り組み、先んじて取引の検証に成功することでビットコインを受け取るというわけだ。

 この検証作業は、探鉱になぞらえてマイニングと呼ばれている。マイナー(探鉱夫)たちが計算という手法でビットコインの鉱山を掘っていけば、うまくすればビットコインを掘り当てられるというわけだ。

取引は不特定多数の炭鉱夫が認証する?

 ネット上でビットコインを使った取引を行うと、サーバー群が保管する取引の記録の末尾に新たな取引が記録される。するとネット上の不特定多数のマイナーたちが一斉に計算を開始して、記録を含む取引に矛盾を含まないことを膨大な計算を行って検証する。検証が完了(通常10分程度かかる)すると、取引は認証され、一番速く計算を実施したマイナーは報酬としてビットコインを受け取る。マイニングによって供給されるビットコインは、検証へのインセンティブになると同時に、ネット上の市場に新しく通貨を供給する役割も持つ。

 この方法だと、通貨を偽造するにはネット上に分散する不特定多数のマイナーたちが持つ計算パワーを合計した以上の計算パワーを駆使しなくてはならない。ネットに接続する膨大な計算パワーそのものが、取引の正当性を裏付けると同時に偽造を抑止し、ビットコインの信用を維持することになる。

 国家が発行する通貨では、中央銀行が取引を監視すると同時に通貨流通量を調節するが、ビットコインではネット上の不特定多数が持つ計算パワーが取引を監視し、同時に通貨流通をも促すわけだ。