皆さん、こんにちは。ファイナンシャルプランナーの山田英次です。

 7月末から前回までのコラムで、「子供の教育費」について説明してきました。子供が大学を卒業するまでの間に、どれほどのお金がかかるか、おおよそのイメージがつかめたのではないかと思います。

 仮に、幼稚園、小学校から大学まですべて国公立だったとしても、子供が大学に通うようになると、その学費は多くの家庭では、家計のやりくりで調整できる範囲では収まらない負担となります。つまり、毎月定期的に入ってくる収入では、賄いきれない出費が発生する期間が数年間続くのです。

 では、このような経済的に厳しい期間がある事が分かったとしたならば、どうすれば、よいのでしょうか。その答えはシンプルで簡単です。

 「フロー(一定期間内のお金の収支)」で対応がとれない出費に対しては、「ストック(貯蓄した資産)」で対応すればよいのです。と書くと、当たり前じゃないかと思われるかもしれません。しかし、この当たり前のことができずに、子供が成長したその時になって、住宅ローンと教育費のダブルの負担に驚き、あわてるかたは少なくないのです。

 なぜ、そうなるのでしょうか。それは、貯蓄や積立計画の初期段階で、根拠のあるデータを基にした目標設定ができていないか、それに基づく的確で効率的なアクションプログラムを組んでいないからです。

 自分の子供を大学まで通わせたいと考えているにもかかわらず、その費用を調べて準備することを怠れば、当然ながら資金繰りに行き詰る可能性が高まるわけです。このことは、このコラムをご覧になっている皆さんには、すでにご理解いただけたかと思います。

 今回と次回のコラムのテーマとなる「学費の積立」は、本来なら当たり前に対策すべきものです。でも、その目標金額や積立期間の設定、そして最終的な「学費積立プランの選択」を検討して、最終決定を下すためには、少々手間がかかります。この少々の手間について、実際の具体的事例を交えて説明します。