日経BPコンサルティング　山本 竜生

　景気回復の兆しが見えない昨今、唯一といっていいホットな分野がエコ関連商品。そのなかでも太陽光発電は、環境意識の高まりに伴い注目を大きく集めているものの、すでに導入しているのは、国内で約40万戸の家庭に留まっている（L-Cruise for Doctors「住まい快適化計画：第16回（2009年2月26日）」より）。ただし、2009年11月1日より太陽光発電の新たな買い取り制度もスタートし、環境だけでなく経済的なメリットも期待できるようになった。また、住宅版エコポイント制度が本格施行される年であり、これを機に導入が進むことも予想される。今回のトレンドサーベイは、太陽光発電と相性が良いとされるオール電化の評価などについて、ビジネスパーソンが多い日経ビジネスオンライン会員に尋ねた結果を紹介する。

　なお、本調査の結果は、日経BPコンサルティングのホームページから閲覧できる。