企業導入率の低さが改善しないWindows Vista(画像クリックで拡大)

 2007年1月の発売から2年以上が経過したWindows Vista。企業向けボリュームライセンスの出荷は2006年11月だったため企業向けについては約2年半が経過している。だが、企業ユーザーの導入意欲は依然として低いままだ。

 日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)が4月10日に発表した「第15回企業IT動向調査2009」によると、Windows Vista未導入企業は6割に達していることが分かった。

 同調査は、1994年から15年間に渡って継続的に実施されている。今回の調査では、企業IT部門4000社、経営企画部門4000社に対してアンケートを送付。IT部門では864社、経営企画部門では746社から有効回答を得て集計した。

 これによると、Windows XPを導入している企業は実に96%に達しているのに対し、Windows Vistaを導入していない企業は58%の過半数を超えた。さらに、Windows Vistaの導入率が会社全体の2割未満の企業が38%となり、企業内において、Windows Vistaはいわゆる少数派OSの一つとなっている。

 既に発売から10年以上が経過し、マイクロソフトによるサポート期間が切れているWindows 95、Windows 98、そしてWindows Meのいずれかを使っていない企業は52%だったので、Vistaの導入率の低さが際立つ。

 JUASでは、Windows Vistaの導入が進まない原因として、新機能が企業ユースに対して訴求力が少ない点、高スペックのCPUや大量のメモリーを必要とするためコストがアップすること、業務用に開発したソフトの互換性に問題があることなどを、理由にあげている。

 アンケートでは「Windows Vistaに対する安定性・信頼性の評価」で「不満」および「非常に不満」とした回答が52%に達した。45%だった昨年の同調査結果より不満を感じる企業が増えている。

 マイクロソフトでは、サービスパックによる安定性、互換性、速度の改善のほか、企業向けマーケティング施策において、信頼性、安定性が向上していることを訴求してきた。だが、今回の結果からは、それらの成果が表れていないということになろう。

 この厳しい評価は、今後のWindows Vistaの導入意欲が、引き続き低いままであるという結果にもつながっている。

安定性・信頼性の評価は昨年の調査より低下し、不満を持つ企業が5割に達した(画像クリックで拡大)